前回の記事の続きとなっている。まだの方はこちらから👇
今回はNHKの解約手続きの方法を記事にしていきたいと思う。
インターネットからでの解約はできないため様々な手順を踏まないといけない。
テレビを手放したい人やNHKをあまり見なくなったから解約したいという人はぜひ見てほしい。
目次
解約手続き方法
NHK受信の窓口のサイトへアクセスする
まずはネットで「NHK 解約」と検索し、【NHK 受信料の窓口】から、放送受信契約の解約対象内容を確認する。
今回は（2）の受信機の撤去（テレビをメルカリで売却した）が該当する。
ＮＨＫふれあいセンターに電話をする
【NHK 受信料の窓口】の続きに解約手続きの問い合わせ先が記載されているので電話をする必要がある。
- ＮＨＫふれあいセンター（営業）
①フリーダイヤル：０１２０－２２２－０００
②０１２０－１５１５１５
③０５０－３７８６－５００３（有料）【①、②がかからない時】
※受付時間：午前９時～午後６時（土・日・祝も受付）
１２月３０日午後５時～１月３日は利用できない
電話での解約の流れ
上記の電話番号に電話すると自動音声が流れ、いくつかの項目を番号入力で回答する必要がある。
- 【Q1】電話しているものは何か？ ①スマートフォン ②それ以外
- 【Q2】インターネットで手続きを行うか？
（新規契約・住所変更・支払い変更・名義変更をSMSでリンクを希望するか）
①インターネットで手続きを希望 ②オペレーターと通話を希望
※①を選択するとリンクが送られてくるため②を選択する。 - 再び自動案内が流れるため、【解約手続き】の番号をアナウンスの流れに従って選択する。
- オペレーターの指示に従い、解約手続きを進めていく。
①解約理由
②機器の有無
③いつ廃棄したか
④契約した時のお客様番号の確認
⑤契約住所の確認
⑥廃棄・引き渡したことが証明できる書類の有無
⑦返金先の口座情報
電話での解約手続きの申請を行うことで1週間ほどで解約の届出書が送られてくる。
解約届けを記入する
解約書類が届いたら記入していく。返信用封筒が同封されているため別途で封筒や切手は用意する必要はなかった。
- 解約書類
- 返信用封筒
- 廃棄・引き渡したことが証明できる書類
廃棄証明書・家電リサイクル券・買い取りレシート・メルカリ等の取り引き画面のスクリーンショット - 印鑑
また、今回はメルカリでテレビを売却したため取引画面をスクリーンショットをし、
印刷して同封した。
- 記入した日付
- 名前
- 住所
- 受信機の数
- お客様番号
- 放送受信契約を要しないこととなった事由
- 署名・捺印
- 設備設置の予定
上記の内容を記載してポストへ投函すれば完了となった。
解約完了
解約完了等の連絡は特になかった。
返金用の銀行口座に受信料の返金が見られたためNHKの解約が完了したと認識できた。
振り込みは長いと1ヶ月ほどかかることもあるため気長に待つ必要がある。
解約までの道のりは険しい
解約に至るまでやることがたくさんある。テレビを手放した人はしっかり解約手続きまで行って口座に返金されたのか確認してほしい。
ネットが発達してサブスクリプションなら、アプリで簡単に契約から解約までできるのが現代のスタンダードだが、電話で解約用紙をもらうのがとても煩わしい。
テレビを持っていないのにめんどくさくて契約しっぱなしの人はいますぐ解約を。
NHK番組を見たくなった時はどうするのか？
NHKオンデマンドを契約する
NHKオンデマンドは、NHKの名作ドラマやドキュメンタリーなどの15,000本以上の番組をテレビやパソコン、スマホで見ることができる。
- 有料（月990円）
- オンデマンド配信
- 2週間の見逃し配信あり
- 7500本以上の作品が見れる
- 見放題（まるごと見放題パック）
NHKオンデマンドは月額990円の費用がかかるがNHK未加入でも契約可能なので、テレビは持ってないがEテレや朝ドラが見たい人でも気軽に契約することができる。
テレビがあるところへいく
テレビを持っていないけどたまにNHKのあの番組が見たい。そんな時は、テレビがあるところへいけばいい。ネットカフェやカラオケに行けばテレビを見れる環境が整っている。
後日談
後日、テレビをメルカリで売却した売上金で「チューナーレステレビ」を購入した。
チューナーテレビはいわゆる「民放の番組が見れないテレビ」地デジチューナー、BSチューナーが非搭載でAmazon primeやNetflixなどのネットテレビが見ることができる。価格もチューナー搭載テレビよりは安価であるため手に入れやすい。
チューナーレステレビのレビューはまた次回の記事で紹介していきたい。
・２つの世帯が１つになる場合
・海外転居 など
※ひとり暮らしの解消、単身赴任の解消など、２つの世帯が１つになる場合は、いずれか一方の受信契約が解約の対象となります。
・受信機の撤去
・受信機の故障
・受信機の譲渡 など
受信契約の解約にあたっては、所定の届出書をご提出していただきます。
https://www.nhk-cs.jp/jushinryo/about_kaiyaku.htmlより引用